国内の外国為替証拠金取引業者で一番一般的なのは銀行振込による入金方法なのですが、この方法ですとご自分の銀行口座から外国為替証拠金取引業者の口座に振り込む際、銀行振込が相手に確認され口座に入金されるのが早くても数時間、週末をはさむと数日かってしまいます。また、インターネット上でのオンラインバンキングでは、口座維持費や手数料が発生する銀行もあります。

ご存知の通り日本では、クレジットカード利用から、その支払い（銀行引落し日）まで、平均で１ヶ月の遅れがあります。そのため、証拠金を入金して、ＦＸ取引をおこない、利益をだせば、実際には自分のお金を使わずに、利益を上げることも可能となります。勿論、ロスがでた場合は、カード会社への支払いが必要ですので、カードのご利用は問題がないように余裕を持って行ってください。

ネットバンクを利用して電信送金で外国為替証拠金取引を行う場合、手数料がかかります。電信送金で外国為替証拠金取引を行うと、クレジットカードを利用して電信送金で外国為替証拠金取引を行う場合に比べて手数料が高くなっています。そのため、頻繁に電信送金で小額の外国為替証拠金取引を行うと、損をしてしまいます。

世界的にはマスターカードと並ぶ2大ブランド。日本においては当初ビザ協会のみが加盟店を開拓したという経緯もあり、JCBの後塵を拝していたが、VISAインターナショナルが日本信販（国際カードビジネス協会）にも直接ライセンス供与を行ったのを皮切りに、数多くの企業と積極的に提携を行った。現在日本でのシェアは2位である。

世界的にはVISAと並ぶ2大ブランド。「Euro Card」と提携（2002年に吸収合併）しているため、ヨーロッパで強いと言われているが、現在VISAが使える店舗では MasterCardも使える（両陣営に同時加盟しているカード会社が加盟店開拓を行う）事が多く、どちらも大きな差はない。日本においては、ビザ・ジャパン陣営に属さない銀行系のカード会社にブランド供与を行ったり、積極的なCM攻勢と提携先を選ばないブランド供与を行ったりなどによって勢力拡大を図っている。

日本発の国際ブランドであり、またユニオンペイ登場までは長らく世界で唯一アメリカ系ではない国際ブランドだった。アジア各国を中心に加盟店を増やし、韓国や中華民国、香港、シンガポール、マレーシア、タイなどではVISAやマスターカード並みの加盟店があるが、免税店やホテルの様な日本人観光客をターゲットにした店を除けば手数料が高いと言う理由で使用を断られる事が多い（中華民国（台湾）は比較的使える。）。またアメリカなどでは加盟店開拓業務でアメリカン・エキスプレスとの提携をおこなっている。ただし、相互開放ではないので、新たに後述のディスカバーカードとの相互開放が計画された。日本最大のカード会社のため国内での利用店舗数は最大規模を誇り、特に地方などではJCBしか使えない店も散在する。日本では自社およびJCBグループ（フランチャイズ）以外のカード会社にもライセンス供与（加盟店開放・ブランド発行会社）を行い、提携先を通じたカード発行も行われている。これらのカードも含め、2007年現在は日本でトップのシェアがある。

通常、使用者の属性に応じてカードごとに利用限度額が定められており、日本では一般カードで5万～50万円、利用実績などによっては50万円超～100万円程度、富裕層を対象としたゴールドカードでは50万～300万円程度と属性や利用実績などによって開きがある。諸外国のカード会社では、限度額を月給の X倍相当額迄などと設定しているケースもある。 利用限度額と未払い債務（未請求の債務を含む）額の差が、その時点でのクレジットカードによる立替払いが可能となる金額となる。クレジットカードによって異なるが、小額なら利用限度額を超える利用ができる場合もある。なお、事前の利用限度額を設けないとしているカードもあるが、カード会社側ではもちろん規定の限度額（与信枠）を管理しており、多額の利用をしようとすると承認が求められる。 なおコールセンターに利用限度額を上げるようにお願いすると、改めて審査が行われて利用限度額が増えることもある。このことを与信枠を増やす事から、「増枠」と呼ぶことがある。
　－wikiより－